『レヴァイアサン』35号　特集　比較政治学と事例研究

2004年10月15日発行

〔特集の狙い〕比較政治学と事例研究　(文責　加藤　淳子)

　本号の特集のテーマは「比較政治学と事例研究」である。ここでは，各論文を紹介する代わりに，特集のテーマに沿って比較政治研究をする際の事例と理論の関係について考えたい。
　今回の特集のテーマを設定するに至った理由は，比較政治学分野において，地道な事例研究より方法論や理論に関する議論の方が重視される傾向が見られることに危惧を抱いたからである。この傾向は実はよりよい比較政治研究を目ざした結果生じた皮肉な帰結である。たとえば，近年，研究者にとって最初の業績となるはずの博士論文においても，複数のケースを扱い，リサーチデザイン，仮説の設定，概念の提示等，明確な理論枠組に基づいて事例を展開することが求められるようになってきた。複数のケースの比較の方が，分析の対象となる要因や現象を同一に保ったり変化させたりと推論する可能性が広がり，ある特定の視座に基づいて比較する以上，それを明確化するという意味で，方法論重視，理論志向が強まるのは本来なら好ましいことである。
　しかしながら，ここに大きな落とし穴がある。比較における事例研究というのは，職人仕事のような側面があり，いかに比較のやり方，それにまつわる理論や概念を理解したところで，実際に事例を比較する際にそれを適切に使えるとは限らないからである。たとえば，日本の伝統的な織物の工程には麻など植物原料を細く割き長くつないでよりあわせる――績む――という作業があるが，糸をなるべく切らないで細く長くつないでいくには，その日の湿度や温度等環境条件によって糸を績む強さややり方を変えていかなければならない。これは長年の作業に従事した経験による職人の勘によって可能になる。勘と言ってもここに「理論」がないわけではない。たとえば環境条件を細かく分類し，それぞれに対応する糸をひく力を計測することは可能である。そしてその「理論」は職人の勘に基づいた技術と一貫しているであろう。ただ，ここでは，詳述した膨大な理論的記述より職人が身につけた技術や勘に依存する方が作業を行う際に現実的なだけである。また，これは私達が，糸を績むための「理論」を理解することで長年の経験を積んだ職人のように糸を績めるようになろうとするのが非現実的であるのと裏腹である。
　比較政治研究もこの点は同じような性格を持っている。方法論を学び，いかに理論を理解したところで，実際の事例に直面してそれを使うことはやはり別のことである。比較政治研究を始めたばかりの研究者は事例を調べることによって初めてこの方法論や理論を使うやり方を学ぶことになる。しかしながら初期の業績の段階から複数のケースを比較することを要求されるようになると，事例を調べそれに基づいて方法論や理論を使ってみるという作業を地道に行うことがかえって難しくなる。たとえば一国のケースになら自分で実際に現地に赴きインタビューを行ったり一次資料を集めたりという形でふんだんに注ぎ込める時間とリソース（研究にかかる費用や労力）でも複数国のケースでは十分でなく，それを有効に使うには個々のケースを効率的に処理することが要求される。結果として，数量分析を行ったり，二次資料にある程度まで依存せざるを得なくなることが多くなる。数量分析自体は有用な方法であり，主要なケースを補う形で他者のリサーチに依存した二次的なケースを使うことも比較政治学では広く行われてきた。しかし，これらがいくら有用であると言っても地道な事例研究で得られる知識を代替することはできないのである。比較政治学の方法論と事例研究は不可分であり，ケースをきちんと調べるというのは全ての比較の基本でありそれを行わない限り方法論は身につかず，理論のための理論しか生み出せなくなる。政治学においては，現実を知ることに役立たない理論は意味はない。
　方法論と事例研究及び事例比較研究の緊張関係を理解するには，既に政治学の分野で方法論のテキストとしての地位を確立したキング，コヘイン，ヴァーバの教科書の例を引くことができる（Gary King, Robert O.Keohane, and Sidney Verba. 1994. Designing Social Inquiry. Princeton: Princeton University Press.　邦訳　真渕勝監訳『社会科学のリサーチ。デザイン』，勁草書房，2004年）。この教科書に網羅され整理されている方法論，仮説の立て方，ケースの選び方，仮説の検証の仕方等のポイントは，全てそれ以前の比較政治学の方法で議論されてきたもの，より正確には議論されてきたことから演繹的に引き出せるものであり，全く新しいというものはない。これは，この本がよい教科書だからである。今まで使われ有効性が確認されている方法をわかりやすい言葉で（これをキング，コヘイン，ヴァーバは量的分析の方法を質的分析に応用することで行っている）網羅的に，初学者のために整理して詳述したのである。言い換えれば，今まで研究者が研究を行う際に問題に直面し自分で身につけなければならなかった方法論が既に要領よくまとめられ明確な言葉を選び記述してあるのである。
　一方で，このキング，コヘイン，ヴァーバの方法論に対しては，第一級の業績をあげた多くの比較政治研究者から実際の実証研究を行う際に適切な方法でないと言う観点から批判やコメントが浴びせられた（たとえば，“The Qualitative-Quantitative Disputation: Gary King, Robert O.Keohane, and Sidney Verba's Designing Social Inquiry,” American Political Science Review, vol.89, no.2, June 1995）。このやり取りから，私達は方法論と事例を用いた比較研究の緊張関係をよりよく理解することができる。両者の見解の相違点，賛否の別れた点を確認していくと，多くの場合，批判者が彼等の方法を（記述された通りに）比較に用いた場合に生じ得る問題をもってコメントをしているのに対し，キング，コヘイン，ヴァーバはその問題もまた彼等の方法論によって解決し得ると指摘された論点以外の（彼等の教科書に網羅してある）論点を使って答えている。この点において，キング，コヘイン，ヴァーバと批判者の議論は見事に平行線をなしている。
　では，どちらが正しいのか？　実は両者とも正しい。彼等の議論は平行線をたどることによって，まさに方法論が事例の解釈や比較に応用された際の緊張関係を表わしているのである。確かに，キング，コヘイン，ヴァーバが記述したように方法論は一般的な形で詳述できるであろう。しかし一方で，批判者達が多くの論点をあげたように，研究者がもし一般的記述のみに依存し方法論を理解した場合には，結果として不適切な方法を用いる場合が十分考えうるのである。それを防止するためには，キング，コヘイン，ヴァーバが批判者へ返答したように一般的記述から演繹したりその論点を結合したりする作業が必要になるが，こうした起こりうる疑問点や問題を全て詳述した教科書を書くのは不可能である。また批判者達が，キング，コヘイン，ヴァーバの一般的記述に問題を見い出すのは，彼等が教科書に書いてあった知識でも自分が実証研究に使うことができた時つまり体得できた時には全く別のものになっていることを知っているからである。
　親切な方法論の教科書がある時代に研究を始めた研究者にとっては，それ以前の研究者が自力で到達した知識を教科書によって効率的に学べるのは有利な条件である。一方で，これは陥穽ともなりうる。教科書に書いてある一般的記述としての方法論と研究者が自力で到達した経験的な方法がたとえ論理的に一貫していたとしても，比較研究の現場で威力を発するのは後者のみだからである。教科書を読み理解することと実際の事例を前にその有用性を納得することは全く別なのである。近年の理論重視の傾向は方法論に関する議論が整理されそこから効率的に知識を得ることにより拍車がかかっているため，現実の分析に役立つという意味での真の理論重視から乖離する可能性がある。
　本号の特集では，事例研究を重視するという姿勢が明確な論文を掲載した。興味深い現象の理解のためには既存のもの以外の概念や理論に取り組むことが必要である。そのための概念構成を試みる論文もやはりよりよい事例研究を行ない比較を進めるのに不可欠である（小川論文）。既存の理論枠組を応用して事例を以前と異なる観点からとらえることは，またそこからフィードバックし理論に新たな有効性，含意を発見することにもつながる（北村論文）。最後に繰り返しになるが，比較政治研究の基本は，事例研究であり事例を丁寧に調べていくことが比較の方法を実直に応用できる第一歩なのである（高松論文）。

◆毎号真っ先に読まれる「編集後記」35号